看護師として働いていくうえで、介護業務の多さに戸惑う方もいるのではないでしょうか。
せっかく取得した看護師資格を思うように活かせない現状に不満を抱いてしまう方もいることでしょう。
もちろん、介護の現場において、介護士は無くてはならない存在ですが、同時に、看護師もなくてはならない存在なのです。
介護士がスペシャリストとして介護を遂行していくことと、急変時の対応として医療のスペシャリストである看護師が対応していくことの区分けが重要となります。
どちらが良いということではなく、互いにスペシャリストであるからこそ、役割分担をはっきりさせ、自身の領域の仕事を行うことが大切です。
今回この記事では、
・看護師が介護業務を担ってしまう3つの理由
・看護師の介護業務を減らす対策や方法
などを紹介します。
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看護師と介護士の違い
担っている目的や役割が看護師と介護士では大きく異なります。
看護師は、利用者の世話と診察の補助業務を担う医療職で、主に療養や健康回復を目的としています。
介護士は、福祉職として主に日常生活のサポートを担い、利用者の生活における維持・向上が目的となっています。
仕事内容に違いがあり、立場の優劣はありません。
互いに専門性を発揮しながら連携して仕事をしていく間柄なのです。
看護師の仕事内容
看護師の仕事は医師の診察や治療を補助し、患者さんの健康の回復や療養生活をサポートすることがメインです。
患者さんの症状や気持ちに寄り添い、コミュニケーションを取りながら、心のケアや生活サポートなどを行います。
診察補助
医師の指示があれば、身体的侵襲の比較的軽微な医行為の一部を行うことができます。
ただし、医師の指示がない場合は、患者さんに危害が加わる可能性がある医療処置などを行うことはできません。
なので、バイタルサインの測定や診療器具の受け渡し、注射や採血、点滴、患部の消毒や薬の塗布、喀痰吸引などの処置といった危険性の低い業務を診察補助として行うことがほとんどです。
観察やアセスメントを通じて患者さんの異変や変化に気づくことや患者さんや家族の心のケアも看護師の重要な役割です。
患者対応
医療行為だけを行うのが看護士ではありません。
患者さんに対応する際には、傾聴や思いやりをもって接することが求められます。
信頼関係を構築するために患者さんに寄り添う姿勢がとても大切です。
話をしっかり聞き、共感したり、表情から対話のトーンを調整すること、患者さんの意見を否定せず尊重する意識、対等な関係性で話を聞き不安や悩みに寄り添うことなどが常に求められます。
耳が遠い患者さんには大きな声ではっきりと話すなどの気遣いも重要です。
服薬アドバイス
薬の説明や服薬の確認などの服薬のサポートなども看護師の業務の一つです。
薬の目的や効果、副作用、用法用量、服用方法などの説明を行い、患者さんが薬について理解しているかどうかを確認すること、薬を飲むことの意義や効果を理解してもらえるようにすることが説明することの意義です。
薬について知ってもらったと言って飲み忘れや飲まないと意味がありません。
服薬の確認やタイミング、薬の量を確認したり、飲み忘れがないかなども確認します。
注意したいのは、服薬アドバイスは患者さん個人の理解力や特性を考慮することがなによりも大切です。
具体的な進め方は以下のようになります。
患者さんが一人で薬を服用できるかどうかの確認を、身体の機能やADLなどから評価します。
初回の服薬時に、包装が切れるか、むせずに飲み込めるかなども観察したいところです。
補助がいるのか、道具を使えば改善するかどうかなども併せて確認しましょう。
次に薬についての説明があり、その後は服用している薬の効果を評価していきます。
効果には個人差がありますが、年齢や体の機能などによって代謝時間や血中濃度、薬理作用の時間が影響を受けます。
自覚症状を聞き、薬の処方量と発現状態を観察しながら薬物の効果を評価していくことが重要です。
また、患者さんが服薬を嫌がるには何かしらの理由があります。
効かない、副作用が辛い、飲みにくいなどさまざまな理由があるはずです。
なので、なぜ服薬が嫌なのかをきちんと聞くことが重要です。
このとき、話しながら、ろれつが回らないなどの症状がないかも観察しましょう。
理由が分かったら対策を患者さんと一緒に考え、服薬ができる状態を目指します。
副作用によるものと考えられるときには、いつ、どのような症状が出現するのかを確認することが必要です。
こうした服薬に関してのサポートを適切に行うには、薬に関する正確な知識を持つことも必要です。
介護士の仕事内容
介護施設や訪問介護事業所などで、利用者の日常生活をサポートすることが介護士の仕事です。
身体介護や生活援助、介護サービスの相談対応など、さまざまな業務があります。
介護士の主な仕事内容
食事、入浴、排泄などの身体介護から炊事、洗濯、買い物などの生活援助、保険や要介護認定などの介護サービスの相談対応に至るまで幅広く業務を担います。
身体介助
介護士が利用者の身体に触れて行う介助サービスを身体介助と言います。
利用者の自立支援が目的で、食事や排泄、入浴、着替えなどの日常生活の動作をサポートを行います。
具体的には、入浴、排泄、着替え、移動、体位変換、 服薬介助などと多岐に渡ります。
身体介助を行う際は、過剰な介助にならないよう利用者の心身状態を把握しておきましょう。
そのために、利用者本人が自力で行えるように必要な部分のみのサポートにとどめることも大切です。
食事介助は、一人でスムーズに食事ができない人のために行います。
食事の際に、口腔内の雑菌を洗い流すためのうがいや、唾液の分泌を促すための口腔体操などの口腔ケア、調理や配膳などの食事の準備、食べ物を口に運ぶ摂食などが業務になります。
利用者の食事能力などに応じた介助レベルを見極め、見守ることも。
美味しく楽しく食事を続けることができるようアドバイスすることなども食事介助において欠かせない役目です。
他にも、入浴の準備や入浴に伴う衣服の着脱、全身および部分浴などのサポートな度を行う入浴介助、一人での排泄の行為や動作が難しい場合、排泄機能に障害がある方には排泄介助、起きる・座る・歩くといった移動が困難な利用者には移動介助、着替えや入浴、外出介助も行います。
生活援助
介護の視点をもって行う家事代行サービスを生活援助と呼びます。
利用者自身や家族の代行によって家事を行うことが困難な場合に、利用者宅を訪問し、掃除、洗濯、調理などの日常生活の家事を利用者に代わって行います。
なお、生活援助は、利用者の身体には触れない形でのサポートなので、身体介護とは異なり、あくまでも日常生活のサポートが業務になります。
厚生労働省による区分では、
・掃除：ゴミ出し、居室内やトイレの掃除、後片付けなど
・洗濯：洗濯、洗濯物の取り入れや収納など
・ベッドメイク：シーツ、布団カバーなどの交換
・衣類の整理・被服の補修：夏物、冬物の入れ替え、ボタンなどの取り付け
・一般的な調理・配下膳：調理、配膳、後片付け
・買い物・薬の受け取り：利用者に内容を確認して買い物代行、薬の受け取り
具体的な介助方法は、掃除であれば、利用者宅へ訪問し、掃除の方法を把握することから始めます。
料理の場合、利用者の好みの味付けを栄養面を考えた料理として調理します。
買い物も行い、食材の準備や下ごしらえも必要になるので、一般的な調理経験がプラスに働いてくれるでしょう。
調理関連の介助は、お手伝いや片付けのみというケースのあるので利用者ごとに確認が必要です。
自身での外出が困難な場合には、近所のお店で日用品などの買物を代行したり、服薬中であることも多いため、処方箋を持って受け取りの代行することもあります。
上記の具体例からも、生活援助はあくまでも身体に触れることなく、生活の周りのサポートを行うものであることが分かります。
ここで大切なのは、生活援助≠家事代行サービスであり、利用者本人の自立を支援する目的で行われているということです。
医療機関との連携
医療と介護の連携の目的は、必要な医療と介護を同時に、かつスムーズに受けられるようにする上で欠かせない要素です。
医療機関と連携することにより、健康管理と日常生活のサポートを同時に受けることができ、生活の質の向上が期待できます。
医療機関と介護士が情報を共有し、一貫したケアプランの作成することにより、高齢者の病気の早期発見や治療、予防介護の恩恵を受けやすくなります。
利用者の入浴や着替えを行う時などの日常生活、異常や外傷などの存在にいち早く気付けるのは介護職であるため、介護士も医療知識を持つことで早期に医療的対応に繋ぐことが可能となります。
健康管理と日常生活のサポートが同時に受けられることで、住み慣れた地域での生活を長く続けることもできますし、孤立感の軽減や社会参加の促進にもつながります。
看護師が介護業務に追われる3つの理由
看護師が介護業務に追われてしまう理由には、人手不足をはじめ、高齢化や業務のボーダーのあいまいさなどが考えられます。
加えて、介護施設には医師が常駐していないことがほとんどで、医療従事者は看護師しかいないことが多く、医療行為を必要とする健康管理は看護師が担っていることも大きな負担がかかる要因です。
こうした業務量の増加、それによる心身への負担を軽減させるには、介護士との境界線をはっきりさせ、看護師の業務負担を減らす必要があります。
人手不足
日本における看護師の人手不足は大きな課題の1つとなっています。
看護師が不足してしまうと、医療の質の低下にもつながるだけでなく、看護師の業務負担の大きさや勤務形態に不満を抱えている人が増えてしまう原因にもなります。
こうした現状から看護師の離職率が高いと言われるのも頷けます。
日本看護協会の全国調査によると、2021年度の看護師の離職率は11.6％と過去10年で最高数値でした。
それに対し、看護師の有効求人倍率自体は、他の職業全体と比較しても約2倍という統計結果が出ています。（厚生労働省）
有効求人倍率が1以上なので、求職者よりも求人数の方が多い状態であることが分かります。
厚生労働省によると、2025年までに約200万人の看護師が必要であると想定されています。
実際の看護師の数は175万人〜182万人となってしまうとの予測が発表され、2025年には最大で27万人の看護師不足になる可能性があります。
すでに深刻な看護師の人手不足はさらに状況が悪化すると予想されています。
人手不足は、患者さんの安全性に大きく影響します。
医療機関ごとに必要な看護師の数は異なりますが、看護師一人当たり平均して患者さん7人〜10人の対応を行うことが規定となっています。
これ以上の患者さんに対応するとなると医療ミスの生じるリスクが高まってしまうので、病院などもこれを守らないといけないのです。
ですが、看護師1人が10人の患者さんに対応している医療現場も現状として多く、患者さんの安全性への影響が危惧されています。
高齢化
他国と比較して少子高齢化が深刻化している筆頭国の1つである日本は、慢性疾患を抱えている高齢者も多いため看護師の需要も高いのです。
高齢者の多い日本は、病院や介護施設など入院での需要だけでなく、訪問看護など在宅医療の需要も高いにもかかわらず看護師の数が足りていない現状があります。
こうした少子高齢化による医療需要に対する看護師の供給が追いついていない状況です。
高齢者の人口は、今後ますます増加することが予測されています。
ただ、現状が解消するどころか厚生労働省は、2025年、日本の総人口における65歳以上の比率が約30％に達し、2060年には約40％を占めると予測しています。
この数字からも分かる通り、看護師の需要はさらに高まることが予想できます。
多くの病床が必要となり、在宅医療の利用者がさらに増えることも予測され、看護師の人材不足がより深刻になるでしょう。
看護師の人手不足は、業務負担の増加にもつながります。
慢性的な人手不足にもかかわらず、少子高齢化も加わり、より人手不足が加速し、業務負担も増大しています。
他の業種と比較すると看護師の仕事は看護業務に加え、事務作業も必要と幅広いことも、負担が大きくなってしまう要因です。
夜勤もあることから場合によっては、業務外の仕事を行う必要があり、1日中業務に追われている状態にもなりかねないのです。
役割分担が不明確
医療知識や技術を活かして利用者の健康を維持・改善することが看護師の役割です。
例えば、入居者がケガや病気になった場合には、医師の指示を受けさまざまな医療ケアを提供することができます。
一方介護士は、介護ケアを通じて利用者の日常生活をサポートすることが主な役割となります。
医療面と生活面で役割は明確なはずなのに、一般のデイサービスや特別養護老人ホームのように看護師が機能訓練を担う場合が生じます。
医療的な専門性を持つ看護師は、介護の現場においても貴重で、病院勤務などでの臨床経験を施設や利用者に活かしてもらうことを期待される存在です。
ただ、臨床経験を活かした業務に専従するには、専念できる環境を整えないことにはできないので、介護士の仕事との切り分けが必要になります。
例として挙げられるのは日々の介護記録についてです。
看護師は、利用者のバイタルや症状といった医療的な観点からいち早く変化などに気付き理解しますが、介護士は一日の多くを利用者とともに過ごすことから、食事の量、水分摂取量、便の状態、入浴時の褥瘡などの普段の生活との違いなどから変化に気付くため、看護師と介護士では利用者に対する視点が異なるのです。
本来、看護師だけでは、日々の利用者の状態を全て把握できないため、介護士と情報交換を行いながら、連携を取ることで適切なケアを行うことができるはずです。
どちらも家族や利用者にとっては重要な存在ですが、介護士は医療処置ができませんが、看護師は日常のサポートもできる存在です。
看護師の方がより多くの業務ができてしまうこともあり、役割の境界線があいまいになり、看護師の仕事が増えてしまうことにつながっていると考えられます。
介護士も看護師しか行う事ができない業務を理解しているからこそ、互いの専門性への理解や尊重の上での役割分担が必要です。
看護師が介護業務を行うデメリット
看護師が看護業務に専念できず、介護業務も担うことにはデメリットも生じます。
せっかくの医療スキルが活かせないこともそのひとつです。
専門性が損なわれる
医療ケアのスキルアップがしにくい点は、看護師が介護施設で働く際のデメリットの一つでしょう。
前述のとおり、介護施設の看護師は、高度な医療スキルを求められる機会が少ないのが特徴です。点滴管理や血糖測定、インスリン注射など基本的な看護スキルがあればできる業務がルーチン化されているため、技術面でのスキルアップはしにくい環境であるでしょう。
看護師の介護業務を減らすには
業務の効率化、勤務形態の見直し、システムの導入などが看護師の介護業務を減らす要因になると考えられます。
人手を割かなくても利用者を見守れる、看護師と介護士の間で情報がスムーズに共有ややりとりができる、シフトの組み方の見直しなど業務の境界が分かりやすい環境を整えることが大切です。
業務フローの見直し
通常の日勤と少しずらしたシフトや、短時間勤務のシフトを組み入れたり、記録や書類の電子化による転記の手間削減、不要な業務を減らす・省く・自動化することなどが改善策として挙げられます。
現状の課題や問題を可視化し、課題解決の実行計画を立て実行、内容の振り返りと改善を繰り返すことが大切なので、トライ＆エラーで整えていきましょう。
適切な業務フローが組まれるとモチベーションのUPにもつながりますし、スタッフのパフォーマンス向上にもつながります。
結果として、負担も減り、利用者にとっても満足度の高い環境になるはずです。
加えて、業務量に対する不満が発生しづらくなったり、職員が定着しやすくなり、離職率の低下が期待できたりと業務外にもメリットがありそうです。
人材育成
OJTなどを徹底して、人材の質を高めることも大切です。
現場で必要な知識やスキルが身につけられるOJTは現場で活躍しやすいというメリットがあります。
教え方を統一することで、指導方法のばらつきを防ぐだけでなく、新人の理解が早まりますし、知識を深めることができます。
Show＝やってみせる・Tell＝説明する、Do＝やってもらう、Check＝評価するの4段階職業指導法を用いて育成を行うOJTは、教育を担当する全員がプロセスを把握しておくことが大切です。
また、育成計画をしっかり立てることで、成長を可視化できるので効率的に育成ができます。
とにかく現場を見て、やってもらうだけでは、どこまで理解しているか、どこまで成長しているかが把握できません。
指導される側のゴールを計画立てることも大切ですが、指導側のゴールも同時に示しておくとより早く成長に辿り着けるでしょう。
育成を支援する体制を作ることで、新人の教育を現場に任せっぱなしを防ぐことができます。
任せっぱなしでは、指導するスタッフの負担が増えるだけで、育成業務に対してのモチベーションが低下する可能性も大いにあります。
そのため、OJTを担当するスタッフに協力する体制をつくることが大切です。
また、相談できる場も整えるとOJTの担当者もより効果的なOJTが行えるので、新人が大きな戦力になる日も早まるはずです。
テクノロジーの利用 見守りセンサーや介護ロボット導入で負担を軽減
タブレットを使った情報共有やスマートフォンによる打刻やコミュニケーション支援、介護支援ロボット、パワーアシストスーツといった介護ロボットを導入することで業務の効率化が図れます。
こうした ICT機器・ソフトウェアの導入は、サービスの質向上・利用者の満足度向上にもつながる可能性があります。
見守りセンサーは、赤外線センサーやカメラ、焦電センサーなどがあり、設置場所や検知範囲、機能によって使い方や用途が変わってきます。
設置場所によっても効果が変わり、ベッドの端や下、シーツ下などに設置するセンサーマットやシートセンサー、ベッド近くの壁などに設置する赤外線センサー、部屋の角部を避けて部屋壁の中央部に設置する焦電センサーといった違いがあります。
反応のタイミングは、赤外線センサーであれば、利用者がベッドから起き上がり、検出範囲に入ったタイミングでナースコールで通知が届いたり、バイタルセンサーの場合、心拍数、呼吸数、体温などを計測しリアルタイムでモニタリングしてくれます。
カメラ機能は、ベッド上や居室の利用者の状況を検知することが可能で、シルエット見守りセンサーは、利用者の動きに合わせた通知を知らせてくれます。
介護支援ロボットは、要介護者の自立支援や負荷の軽減をしてくれる役割を持ちます。
要介護者でも介護支援ロボットがあれば、自力でできることが増えることが期待されています。
また、介護支援ロボットは昼夜問わずに動いてくれるので、夜勤の負担も軽減できます。
介護に割く人員を減らすことができるので、人でないとできないことへ人員を割くことができます。
より効率的な介護ができるようになり、看護師の心身への負担も減るでしょう。
なんでも導入すればよいということではないので、目的に合う機器を選定して、導入を検討することが重要です。
まとめ
看護師なのに介護業務が多いことで悩んでいる人や疑問に思う人に向けて背景や対処法をご紹介しました。
利用者に対し、看護師の数が圧倒的に足りていないことが大きな要因となっているようです。
また、医療処置ができる存在でもあり、身体介助などの介護士の仕事もできてしまうのが看護師の負担が増えるのも要因の一つです。
働き方改革や業務範囲の見直しで、徐々に負担を減らす動きも見えています。
だからこそ、役割を明確にし、業務負担を減らす努力が必要となります。
看護師と介護士、ともに必要な存在であり優劣があるものではないので、互いにリスペクトしあえる環境づくりが急務でしょう。
