せっかく転職をするなら給料がUPし、年収UPにつなげたいですよね。
もちろん、給料交渉をすることは可能ですが、ここで大切なのが、タイミングと職場選びです。
他にも、伝え方やUPするに至る経歴・根拠などを工夫して、採用担当者に伝えることも忘れてはいけません。
タイミング次第では、心証を損ねてしまうなどの危険性もあるので、慎重に行いたいところです。

今回この記事では、
・給与交渉をするベストタイミング
・給与UPしやすい職場の特徴や伝え方

などを解説します。

ブックマークをしていつでも見返せるようにしておきましょう！

看護師が転職時に給与UPさせるには

求人を探す時点で、現職より給料が高い仕事を探すことが基本になるでしょう。
給与面以外は満足のいく内容である場合やキャリアを金額に反映してもらいたいなどの場合には、給与交渉をしてみるのも一つの手です。

給与交渉をする・成功させるポイント

給与交渉を成功させるコツは
・業界の給料相場を参考にした金額提示
・現実的な金額を謙虚に提示する
・角の立たない言い方を心掛ける
・「給料は〇〇円を希望します」などのピンポイントな伝え方は避ける
・自分で行わずエージェントを利用する
などがあります。

あくまでも交渉なので、明らかに金額が低く提示されていたとしても高圧的な態度や物言いは避けたほうがベターです。

希望額は幅を持たせる（やわらかく伝える）

看護師の転職における給与交渉の幅は
・月収にプラス1〜2万円程度が目安
・上限は転職前の年収にプラス20％程度
が相場となっているようです。
前職の年収が350万円であれば360〜420万円、400万円であれば410〜480万円が目安になりますね。
提示する際も、はっきりと金額を伝えず400〜420万などと幅を持たせるといいでしょう。
幅を持たせる際には、希望額の最低ラインを下回らないよう、高めに設定して交渉することも一つのコツです。

ここで注意したいのが、求人票記載の金額や現職の年収と比べた際に、低すぎる希望年収や高すぎる希望年収を伝えてしまうことです。
特に、高すぎる年収を提示することは自信過剰と捉えられてしまい、給与交渉にマイナス要素として働いてしまう可能性があります。
これまでの経験や知識を金額に反映させたいおころですが、ここはグッとこらえて求人票に記載されている範囲内の希望年収を伝えるようにしましょう。
また、金額の提示はあくまでも目安で、業種や業界の経験がなく、業務にいかせるような実績やスキル・資格を保有していない場合には、給与交渉をしても通らないことがほとんどなので、自身のスキルなどと照らし併せて交渉に臨みましょう。

他にも、いくらスキルや知識があってもきちんと伝えられないと給与に反映しません。
給与交渉をするには、給与を引き上げてもらうだけの根拠を評価してもらうことが必要です。
できることや培ってきた経験を整理しておいて、根拠や金額の妥当性をきちんと伝える要素として用意しておき、具体的な数字やエビデンスを交えて伝えられるようにしておきます。
また、お願いする立場なので、穏やかな口調でやわらかく希望を明確に伝えるコミュニケーション能力も重要です。

エージェントに頼る

転職エージェントを通じて転職活動をした場合の給与交渉は転職エージェントに依頼するのがおすすめ。

・転職コンサルタントは給与交渉に慣れている
・言い出しにくい条件面の交渉を代行してもらえる
・企業の採用の背景や経緯を踏まえた金額のアドバイスが受けられる
などがエージェントを通して金額交渉を通して交渉を行うメリットです。

交渉に慣れているコンサルタントが応募企業に交渉を試みることで、自分で交渉するより給与のアップに成功する可能性を高めることができます。
企業から提示された給与が希望金額よりも低い場合にも、交渉を行ってくれます。

ただ、エージェントに頼むと希望額より安くなってしまうのではないかと心配する方もいらっしゃるでしょう。
実は、企業側から支払われる報酬は、一般的に転職後の年収をベースに計算されるため、転職者の年収が高ければ高いほど報酬もアップするので、給与交渉の依頼はエージェント側も力をいれて交渉を行ってくれますので安心してくださいね。
むしろ、転職エージェントを通しての金額交渉以外を禁止している企業もあるので、自身で交渉したい場合には事前に確認をとりましょう。

エージェントに頼む場合には、以下を明確にしておきましょう。

・希望給与額と最低給与額
金額の根拠となる転職前の年収やキャリア、保有スキルなどをアピールすると、希望・最低給与額それぞれの妥当性を示すことができます。

・年収ベースでなく月額でいくらになるか
給与交渉を試み、提示された年収が月収でいくらになるのかを確かめておきましょう。
年収が上がったように見えても、実際はボーナスが上がっただけで、月収は今よりも下がってしまったという事例もあります。
ボーナスは業績によって変動するものなので、月収ベースでの確認も行いましょう。

・業界の給与水準
知らずに無謀な金額を提示すると、業界研究や自己分析ができていないとエージェントに判断されてしまいます。
これまでのキャリアに業界基準も考慮した希望給与額を伝えましょう。

給与UPしやすい職場の特徴

転職先を選ぶときに、給与のUPがしやすい職場の特徴があります。
・基本給や需要
・福利厚生
・実力を評価してもらえるか
この辺りに注目するといいでしょう。

基本給と需要に注目する

転職によって年収を上げたい場合は、まず基本給が高い求人に注目し、次に各種手当やボーナスをチェックしましょう。
年収としては高く見えても、ボーナスが業績などの理由で支給されず、予定していた年収に満たないことが起こり得ます。

精神科や透析クリニック、美容クリニックなどは基本給が比較的高めの職場です。
その理由としては、専門性が高いことや、夜勤手当の支給、業務の大変さなどが挙げられます。
体力や精神力、高いスキルが必要とされ、ひとつのミスでも患者さんの命に係わる医療現場での仕事内容であるため基本給が高く設定されているようです。
他にも、上記のように専門性が求められたり、体力的に辛さが伴うことでなかなか求人が集まらない職場であると、需要があるのに人が集まらず、基本給が高くなる傾向にあります。
転職希望者の経験やスキル、または転職希望の職場によって異なるため、一概にはいえませんが、以下のような職場も、給料交渉がしやすいでしょう。

高齢者施設
訪問看護ステーション
私立病院
療養型病院

慢性的な人手不足が生じている場合や、訪問看護ステーションのような急速なニーズの高まりで人材確保が急務な看護職は交渉がしやすいといわれています。

給与以外の福利厚生も確認する

そもそも福利厚生は、雇用主である病院が労働者であるスタッフに対して提供する、給与以外の報酬やサービスのことを指します。
福利厚生の目的は従業員やその家族の健康や生活を向上させることなので、求人を探す際に注目すべきポイントになるでしょう。
比較的規模の大きい病院や施設の方が、福利厚生が手厚い傾向です。

福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の２種類があり、それぞれの違いは以下のようになります。

法定福利厚生：法律で加入が義務付けられている社会保険制度
種類と内容は以下の通りです。

健康保険

業務外の病気やケガなどで治療が必要になった際に、病院での診察代の実費負担を軽減するための公的な医療制度で保険料は労使折半となります。

厚生年金保険

会社で働く従業員が加入する公的年金制度。
保険料は労使折半で、支払った年金は65歳以降に支給されます。

介護保険

介護サービスを受ける際の実費負担を軽減する保険制度。
保険料は労使折半で、40歳以上は加入が義務付けられています。

雇用保険

従業員が失業した場合に、失業手当の給付や就職支援を行う制度。
保険料の負担割合は、企業と従業員でそれぞれ決められています。

労災保険

業務中や通勤中、帰宅中に事故などでケガをした際に一定の費用を給付する制度で、保険料は企業側が全額負担してくれます。

子ども/子育て拠出金

児童手当や子育て支援事業などのために企業に納付が義務付けられている税金の一種。
保険料は企業側が全額負担するのが一般的です。

法定外福利厚生：法律で義務付けられたものではなく、企業が任意で導入する福利厚生
従業員のQOLの向上や働きやすい環境整備をすることで、従業員の定着を図ることができます。
生活費の負担が軽くなったり、プライベートとの両立がしやすくなったりと従業員へのメリットが見込めます。
種類は病院ごとにさまざまなので、転職時には求人先の法定外福利厚生に注目しましょう。

一般的な法定外福利厚生は以下です。

通勤手当

従業員が通勤する際、自宅から勤務先間の交通費を支給する制度。
支給額は企業ごとに決めたルールに従って支払われるので、上限額や通勤方法が支払いの適応になるかも確認しておきましょう。
公共交通機関のみが通勤手当の対象の場合は、車通勤は実費になってしまったり、バスが含まれないこともあるので要注意です。

住宅手当

持ち家ローンの補助や、賃貸契約をしている住居費用などを補助してくれる住宅に関連する補助を支給する制度。
職場によっては、看護師が自ら探した物件を一旦医療機関側で借り入れ、社宅として提供してくれるパターンもあるようです。

家族手当

対象者、人数、支給額などは企業によって異なりますが、従業員が扶養する家族の人数に応じて、一定金額が支給される制度で扶養手当と呼ばれることも。

財形貯蓄制度

給与から天引される形式で企業と提携する金融機関に、毎月一定額ずつ貯蓄ができる制度で、自動的に貯蓄する仕組みができ、一定額までは金利が非課税になります。
いわゆるiDeCoなどのことを指します。

祝い金制度

結婚や出産などおめでたいことに対し、一時金が支給される制度です。
自分から申請することで一度限りの支給がされます。

他にも、資格手当・夜勤手当など、看護師ならではの幅広い福利厚生を取り入れている職場もあります。
医療機関によって手当の額面は大きく変わるため、基本給与と合わせてどれくらいの収入を得られるのかを比較検討しましょう。

評価基準が実力かどうか

主にインセンティブが発生する職場であれば、実力や結果で給料が変わってくる可能性が高いです。
美容クリニックの場合、取り扱いの商品を購入してもらったり、施術の際に指名してもらったりと個人的な成果につながることが評価の基準となります。
このように、実力を評価してもらえる環境なら、実績に応じて給料を上げられる可能性があります。

美容クリニック以外にもインセンティブ制度や職務給制度を取り入れている病院や職場はあります。
業務の難易度や責任の重さなど評価基準が反映基準はさまざまですが、年功序列でなく頑張りが金額に反映される職場を選ぶことがおすすめです。
頑張りがきちんとした基準で評価してもらえることは医療現場で働くモチベーションにもつながるので評価基準は確認しておきましょう。

給与交渉するタイミング

基本的に給料交渉するタイミングは内定後や内定承諾前がベターなタイミングと言われます。
ただ、面接で給与の話題が出る場合もあるので一概に内定後とは言えませんが、内定前に交渉することは避けましょう。

ただ、面接中にいつ給与の話題が出てもいいように面接に向かう段階である程度金額面は思案しておくと安心です。
もちろん、面接中はあくまでも希望年収などを伝える程度に留め、本格的な交渉は内定後に行うのが無難です。

内定後

内定後に待遇面について確認しあうタイミングに交渉を行うのが良いでしょう。
給与交渉は内定が出る前のタイミングで
給与交渉は内定が出る前の選考過程での給与交渉が必要な場合には転職コンサルタントに依頼するとトラブルを避けることができるので、積極的な利用がおすすめです。
また、内定が出た後で承諾したあとの交渉は、最悪の場合には内定取り消しになる可能性があるので避けましょう。

【避けるべきタイミング】面接が進行しているときや逆質問

給与交渉自体、慎重に行うべきものですが、中でも採用面接を実施している最中は避けるのが無難です。
もし、一次面接での逆質問で給料交渉を行ってしまったら、面接官の心証が悪くなってしまう可能性があります。

せっかく面接で良い印象を与えていても、質問や採用過程で給料交渉をしたことで採用担当者の心証を悪くし採用につながらないなんてことほどもったいないことはありません。
最初から給与交渉を視野に入れていても、内定が出るまではグッと堪えましょう。

【避けるべきタイミング】内定承諾後

給料交渉は可能ですが、内定承諾後は原則として避けるべきです。
内定を承諾した時点で提示している条件に納得しているとみなされます。
そのため、内定先にルールを守れないという印象を与えてしまう可能性があるので、基本的に承諾後に交渉は避けましょう。

給与交渉の注意点

給与交渉はただ、金額を伝えるだけでは上手くいかないこともあります。

・給与交渉の相場を理解すること
・必ず上がるわけではないということ
を踏まえて交渉に臨みましょう。

相場を理解した金額提示

転職時の給料交渉で提示できるのは、前職の年収に20%ほどプラスした金額が上限といわれています。
月収にすると、プラス1〜2万円程です。
厚生労働省の「令和３年賃金構造基本統計調査」によると年齢、経験年数別の平均年収は以下のようになります。

25～29歳：4,601,100円
30～34歳：4,786,400円
35～39歳：4,979,000円

経験0年： 3,086,400円
経験1～4年：4,009,700円
経験5～9年：4,334,000円

地域によって若干金額に差は出てきますが、こちらが交渉金額を考える際の相場の参考になるでしょう。
相場を参考に、応募先の提示給与や前職の年収・自身のスキルなどに合わせた金額を考えましょう。

給料交渉は担当者に「待遇を好条件にしてでも働いてほしい」と思ってもらう必要があります。
そのため、金額を提示する際には、相手が納得できるよう説得力のある根拠を持った金額設定をします。
スキルや知識、経験、保有する資格などをもとにしているなら、交渉の際に金額に反映する価値があると具体性を持ってプレゼンできるよう準備しておきましょう。

ただ、面接でのあなたを評価して担当者は金額を提示してきているので、交渉の際は、端的かつ論理的に交渉することを心掛けましょう。
面接では伝えられなかったアピールポイントは優先的に伝えるようにしましょう。

転職前より下がるリスクもあると心構える

必ずしも交渉がうまくいくとは限りません。
給与交渉に失敗する原因としては
・タイミングや方法を誤る
・業界の給料相場を逸脱した金額の提示
などが考えられます。

タイミングは内定後かつ承諾前、業界相場を調べたうえで自身の経験やキャリアを加味した金額にすることを意識しておきましょう。

また、なるべく失敗しないよう「これだけの給料を与える価値があります！」という根拠を
相手に示すことが、給料交渉においては大切です。
ただやみくもに「給料を上げてほしい」と伝えるだけでは、相手からすると給料を上げるべき根拠がないので、給与を上げてまで採用するメリットがありません。

客観的な説得力をもたせるためには、
・現職の源泉徴収票
・他に内定をもらっていればその職場の給与条件
なども利用して提示しましょう。

いくら根拠のある書類があっても、最終的に大切なのは謙虚な伝え方にあります。
・給与条件以外では第一希望であること
・他社は〇〇万円や現職では〇〇円など具体的な金額提示
・あくまでも検討を依頼するスタンス
これらを意識した伝え方で交渉するとよいでしょう。

まとめ

看護師の転職における給与交渉は
・適切なタイミングで行うこと
・根拠を提示すること
が大切です。
自身での給料交渉が苦手であれば、転職エージェントに依頼することもできます。
金額は求人票に記載されている範囲内であり、業界の給料相場や応募先の規模なども考慮して設定するようにしましょう。
転職エージェントに給与交渉を代行してもらうと、トラブルの回避にもつながるのでエージェントを利用している方はお願いしてみるのもおすすめです。

給料交渉を成功させるには、事前の情報収集と準備、伝え方が大きく結果を左右するので
・内定後から内定承諾前のタイミングで切り出す
・給料を上げる客観的な根拠を提示する
・転職エージェントを利用する
ことを意識して臨むことが重要です。